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マンション投資で人生100年時代を生き抜くための準備を!!

年間200回以上セミナー開催の人気講師が語る!成功の秘訣とは?失敗の回避方法はあるのか?!

寿命が107歳!?退職後40年を生き抜く準備はできていますか?

厚生労働省は今後、女性の49%(2人に1人)が
90歳まで生存すると発表しています。
同様に男性も4人に1人は90歳まで生きると言われています。
しかも、2007年に誕生した子どもの半数は107歳まで生きると言われています。

人生80歳時代と人生100歳時代の違い

将来のことをきちんと考えると…

大人生活80年分の生活費を20歳〜60歳の40年で稼ぐ必要があります!

老後の生活費とはどのくらい
必要なのか
ご存知ですか?

2002年には2〜3,000万円が必要と言われていましたが、2004年には40代から
準備をして、最低でも3,000万円は欲しいと考えられていました。

そして最近では、年間3〜400万円は必要で、寿命80年で計算すると、6〜8,000
万円
もが必要という計算になります。

実際に「人生100年時代」に突入した時の、私たちの老後資金は、いくら必要になるのでしょうか?

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受給できるかわからない、年金に期待しますか?

80歳からの受給開始になるかも!?

年金制度が発足した当初の受給開始年齢は55歳からでした。
しかし、徐々に上昇し男女ともに60歳まで引き上げられました。
そして現在は、60歳から70歳までの期間で選べるようになっておりますが、
2030年には男女ともに65歳へ引き上げられることが決定しています。

さらに70歳から80歳程度まで引き上げることを想定している
ということなので驚きです。
私たちは何歳になったら年金を受給できるのか不安で仕方ありません。

2030年、年金制度の破綻は
もうそこまで来ています!

老後に向けてしっかりと
準備をしておかないと
超危険!

1970年は年金受給者一人を、現役世代が9.8人で支えていましたが、現在は受給者
一人を2.3人で支える時代です。
今後も高齢者が増加し、現役世代が減り状況が悪化するのは明らかで、2030年には支え合いが限界になると言われています。

年金受給イメージ

  1. 日本の財政悪化
  2. 年金未納者の増加
  3. 「消えた年金問題」などの年金関連の不祥事
  4. 少子高齢化の増加

といった様々な状況が重なり、
安心して老後を迎えるために用意されていた
年金制度はあてにできなくなっています。

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老後破綻・老後ビンボーにならないために対策したいこと

年金制度が破綻し、充分に年金を得られなくなった場合、定年後も働いて収入を
増やすか、節約して出費を減らすという2つの方法しかありません。

出費を減らして節約することは現実的ですか?

定年退職後は、本来であれば仕事がなくなり、
時間ができます。この時間を趣味や、大切な家族と楽しもうとすると、必然的に出費は減るどころか増えていきます。

もちろんお金を使わず、ゆとりある時間をもてあまし、何もせずに過ごしていれば、出費は増えませんが、それは充実したセカンドライフと言えるのでしょうか?

歳を重ねるごとに高まる、
病気やケガのリスク。
高額な医療費や介護費用

高額な医療費。
どれほどの費用がかかるか
イメージできていますか?

厚生労働省によると、65歳以上の平均医療費は、年間741,900円とのことです。
なんと毎月61,825円もの医療費がかかっています。
65歳未満の場合は、年間184,900円で、毎月15,408円
現役世代の頃とは必要となる医療費が全く違ってきます。

医療費イメージ

介護費用も毎月10万円〜
13万円ほどの費用が必要に。

介護には居住サービスと施設サービスの2種があり、状況によって要支援1から
要介護5までの7段階があります。

居住サービスの1ヶ月当たりの利用限度額

要支援1 50,030円
要支援2 104,730円
要介護1 166,920円
要介護2 196,160円
要介護3 269,310円
要介護4 308,060円
要介護5 360,650円

※出展:厚生労働省

施設サービスを利用される場合は、要介護5の方が多床室利用で毎月10万円
個室を利用すると13万円以上の費用がかかります。

多床室を利用した場合

施設サービス費の1割 約24,500円
居住費 約25,200円
食費 約42,000円
日常生活費 約10,000円
(施設により設定)
合計 約101,700円

ユニット型個室を利用した場合

施設サービス費の1割 約27,000円
居住費 約60,000円
食費 約42,000円
日常生活費 約10,000円
(施設により設定)
合計 約139,000円

例え日頃の食事や趣味にかかる費用を抑えて生活をしたとしても、現役時代には必要と
しなかった医療費や介護費用などが必要となるので、節約生活をするというのは
現実的ではありません。

マンション投資で安定した副収入を リスクが低い、老後のための投資です

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成功者が実践していること『資産3分法』という言葉をご存知ですか?

「資産3分法」とは銀行でも推奨されている資産形成の方法で、資産を現金・有価証券・不動産の3つにバランスよく分けて持つことで、いかなる時代でも効率よく資産を形成
できるという方法です。

資産イメージ

株などの有価証券や、預貯金だけでも
失敗すると言われています。
なぜ、失敗するのでしょうか?

大きなリスク『インフレ』

現在、日本の借金は1,080兆円まで膨らみ、一人当たり約852万円の債務を抱えている状況にあります。
この債務を返済するための策として増税や物価が上がるインフレが行われます。

身近な増税といえば消費税が該当します。
2019年10月には10%への増税が行われることになりそうです。

税負担が上がる一方で、
インフレ傾向が強まっています!

専門家も警鐘
「近い将来、インフレが起こる」

「デフレ脱却」という言葉を耳にしたことがあるかと思いますが、デフレ脱却するということは、物の価格が上がるということです。
日本銀行は円高・デフレ脱却に向けた本格的な動きを見せています。
増税・インフレが起こるとどうなるでしょうか?
収入が増えていれば問題ありませんが、税負担が上がり、さらに物価が上がるとなると、貯金することも難しくなってきます。

インフレになると
預貯金にどのような影響が?

インフレが預貯金にどのような影響を与えるかというと、「目減り」ということが起こります。
仮に政府が掲げている毎年2%の水準でインフレが発生した場合、1,000万円の現金が、10年後には820万円。20年後には673万円。30年後には552万円の価値まで目減りします。

資産実質的価値の推移

「目減り」というのはお金の価値が下がるということです。
例えば、1パック200円のたまごを600円で3パック購入できていても、
インフレが起こり1パック300円に値上がりすると2パックしか買えなくなります。
同じ600円でも3パック分の価値があった600円が、インフレによって2パック分の価値に下がったということになります。
よって、こうしたインフレを考えると、銀行に預金しているだけでは将来の備えとして「安心できる蓄えにはならない」ということです。

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なぜ、マンション投資がインフレに強いのか解説!!

物の価値が上がるというのは、当然マンションにも影響します。物件価格の上昇や、
家賃の値上がりが期待できます。

例1:霞ヶ関ビル

資産価値上昇

日本で最初の超高層ビルで1968年のオープン以降、50年が経過していますが、
今でも多くのテナントが入っており、現在の資産価値は当時の10倍以上となっています。

霞ヶ関ビル

例2:四谷コーポラス

資産価値上昇

民間分譲マンション第一号で、1956年に完成。
当時の分譲価格は3LDKで約230万円でしたが、60年経過した今では中古市場で2,700万円〜2,800万円で販売されていました。
また、家賃価格としては当時の国家公務員の初任給8,700円というところから推測すると5,000円前後と予想され、それが1990年代には13万円、2000年以降は18万円で募集されていました。
現在では建て替えを行い、更に資産価値が上昇したのではないでしょうか。

預金することは安心ではなく、
「リスク」である!

仮に1,000万円が手元にあった場合、ほとんどの方が「貯蓄」を考えられますが、
近々起こるであろうインフレによって貨幣価値は目減りしてしまいます。

ペイオフの解禁などによって預金も1,000万円までしか保証されません。
さまざまなリスクを想定して、堅実な資産運用を選ぶことが重要です。

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人生100年時代に突入!マンション投資について考えてみませんか?

今までは人生80年ということで、21歳から60歳の40年間で老後と呼ばれていた61歳から80歳までの20年間の備えをしていました。
40年間の労働収入と年金で60年間の生活費をまかなっていたということになります。
しかし今後は、21歳から60歳の40年間の労働収入と、あてにならない年金で80年間の生活費を賄わないといけない時代に突入します。

自分一人の労働収入だけでは、
将来不足が生じるのは明確では?

株や有価証券のような無形資産ではなく、インフレ対策にもなり、これからの時代に適した現物資産で、しかも、頭金0円からでもスタートできるマンション投資について考えてみませんか?

マンション投資の
6つのメリット

昨今、サラリーマンやOLの方から非常に注目を集めているマンション投資ですが、
代表的なメリットは6つあります。

  1. 年金対策
  2. 生命保険効果
  3. インフレ対策
  4. 相続税・贈与税対策
  5. 高利回り
  6. 節税効果
  • -年金・保険- 未来の暮らしを、より豊かにするため
  • -資産形成- 安心、そして、確実な資産形成のために。
  • -税金・相続- 大切な資産を1円でも多く守るように。

マンション投資はこれら6つのメリットや、家賃収入によって得られる他人資本を
有効活用する事によって、家計を圧迫させずに取り組めることからマンション投資が注目されオーナー様が急増しています。

先行き不透明な将来への様々な不安を払拭するためには欠かせない、これからの時代には最適な運用方法です。

しかし、マンション投資にも
リスクはあります。

どのようなリスクがあるのでしょうか?
失敗した方が共通しておっしゃる見えないリスク。ここにマンション投資の成功の秘訣が隠されています。

成功のノウハウもおしみなくお伝えしますので、ぜひご期待ください!
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